不登校は現代の日本社会が抱える重要な教育問題の一つです。文部科学省の最新の統計によると、2023年度の小中学校における不登校児童生徒数は34万6482人に達しました。この数字は、前年度から4万7434人（15.9%）増加し、11年連続で増加して過去最多を記録しており、全児童生徒1000人当たりの不登校児童生徒数は37.2人となっています[1]。

　このような不登校の増加の背景には、さまざまな要因が考えられますが、中でも不安障害は特に注目すべき要因の一つです。不安障害は児童期に発症する精神疾患の中で最も一般的なものの一つであり、その有病率は研究によって10～30%と報告されています。特に女児の方が男児よりも多く、特定の恐怖症、パニック障害、広場恐怖、分離不安障害では、この性差が顕著であることが報告されています[2]。

　不安障害と不登校の関連性については複数の研究が重要な知見を示しています。例えば、国立国際医療研究センター国府台病院で行われた660人を対象とした研究では、不安障害と診断された児童生徒の66%が不登校を呈していたという報告があります[3]。これは他の精神疾患と比較しても高い割合であり、不安障害が不登校の重要な要因の一つであることを示唆しています。

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時事メディカル